長崎県花き生産のあゆみ
年 代 |
事 項 |
明治以前 |
日本の窓口であった長崎では、中国や南方との交流がさかんに行われ、多くの種類・品種の日本への導入行われた。また我が国特産の花き類が世界へ向けて伝搬する窓口の役割を果たし、特に古賀地区の植木産地が重要な役割を演じた。 |
明治時代 |
花は仏花としての利用が主体で、長崎市でもきく、あやめ、かきつばた、きんせんか、シャクヤクなどが畑の端を利用して栽培されていた。また、佐世保市の松田貞一氏は明治３５年よりアネモネ等を栽培、明治４５年には８坪のガラス温室（ベルギー製）を設置している。 |
大正時代 〜戦前 |
大正時代にはいっても仏花が主体であったが、大正１１年から南高来郡の重粘土地帯を中心にテッポウユリの球根生産が始まった。昭和６年に長崎県ゆり根組合連合会、１２年には長崎、佐賀連合の同業組合連合会が設立され、さらに全国ゆり根中央会が設立された。第２次世界大戦が勃発するまでは年間２，０００万球を生産し、１，２７０万球前後を輸出して全国一の産地であった。 また、昭和５〜６年には各種の花が栽培されるようになり、長崎市に１４〜１５人、佐世保市に５〜６人、計約２０人が切り花栽培をしていた。昭和１０年には長崎市油木の山口熊一氏がバラ切り花栽培を開始、昭和１３年に大瀬戸町新川不二夫氏が下関からカーネーションを導入して、５０坪のガラス温室で栽培を始めている。 |
戦後〜 |
戦後の花き栽培は長崎、佐世保両市に加え、昭和２０年頃より野母崎町、昭和２５年頃より大村市で始まる。 |
| 昭和２３年 | 長崎花卉園芸農業協同組合が相対取引を主とした長崎花市場を任意で開設。 |
| ２４年 | 「佐世保花き園芸愛好会（２４名）」が生産者組織として発足。翌年「佐世保花卉園芸出荷組合」と名称変更。 |
| ２５年 | 佐世保青果市場の中に花き市場が開設。 |
| ２８年 |
長崎では万屋米五郎氏を初代会長にした「長崎花き園芸農業協同組合」が設立。また「佐世保花卉園芸出荷組合」が「佐世保花き園芸農業協同組合」と現在の名称に変更。 |
| ３６年 |
長崎花き園芸協同組合、佐世保花き園芸農業協同組合、佐世保青果株式会社等を中心として「長崎県花き園芸連合会」が設立。 |
| ４１年 | 有限会社「諫早花市場」が設立。現在は株式会社「諫早花市場」へ。 |
| ４５年 | 水田の転作制度が始まり、借地によってもハウスが建設されるなど花き専業指向が強まる。 |
| ４６年 | 第２次構造改善事業により瑞穂町でカーネーション団地建設。 |
| ４９年 | 〃 大村市にカーネーション団地建設。 |
| ５２年 | 〃 吾妻町にきくの団地建設 |
| ６０年 | 花き栽培面積１５１ｈａ、粗生産額２６億円（昭和５０年対比２７０％）） |
| ６１年 | 県内農業関係機関の花き技術者が、長崎県の花き振興を目標として「長崎県花き技術者協議会」設立。 |
| ６２年 |
本県で園芸作物の粗生産額１０００億を目指す総合的な振興策として「園芸１０００億」事業が始まる。その中で花きは特に重点推進品目として、平成８年の粗生産額７５億円（昭和６２年は２６億円）を目標に、きく、バラ、カーネーションを中心にソフト・ハード両面からの振興策を講じる。 |
| 平成２年 |
雲仙普賢岳が１９８年の時を経て噴火。花き栽培者も大きな被害を受けたが、その後いち早く営農を再開。島原半島復興のシンボル的存在となる。 |
| ３年 |
県下２０ＪＡの花き部会で組織する「長崎県農協花き部会」が設立。系統による県外出荷が促進され、草花を中心 とした産地が県内に育ち始める。 |
| ４年 | 「園芸１０００億」の後継事業として、新「園芸１０００億」事業がはじまる |
| ９年 |
魅力ある経営００００００．体育成のため、ブランド化、省力化、施設化を進める本県園芸作物の総合振興対策である「園芸振興プラン２００１」事業がはじまる。 |
| １０年 |
生産者の創意と工夫が最大限に発揮されるよう、生産から流通、消費拡大に至る諸対策を積極的に推進し、本県の花き振興を図ることを設立の趣意として「長崎県花き振興協議会」が発足。あわせて専門部会も設立へ。 |
| １２年 |
花き栽培者数1,588戸（平成２年対比151％）、面積332ｈａ（同82％）、粗生産額57億円（同130％） 長崎県の花き粗生産額が初めての大幅に下落する |
| １３年 |
本県産地の維持・拡大を図るため「園芸ビジョン２１」事業がはじまる 長崎県花き振興計画策定 |
| １５年 |
長崎県花き振興大会を開催 |